年間休日計算ツール

週休パターン、日本の祝日、会社独自の休日を指定して、年間休日数と年間労働日数を計算できます。年間休日の計算方法を確認しながら、2026年・2026年度の会社カレンダーや求人票の年間休日105日・120日を比較できる無料ツールです。

年間休日は「休日として扱う日」を数えます。土日と祝日が重なる日は二重に数えず、日曜日に祝日が重なった場合は振替休日を休日として計算します。

年間休日を計算する

1行に1日ずつ入力してください。行頭の YYYY-MM-DD を休日として読み取ります。

計算結果

年、週休パターン、祝日、会社休日を入力して「年間休日を計算」を押してください。

年間休日とは

年間休日とは、会社や雇用契約で休日として扱う日を1年分合計した日数です。毎週の休日、国民の祝日、振替休日、夏季休暇、年末年始休暇、会社創立記念日などを含めるかどうかで結果が変わります。

同じ「土日祝休み」でも、祝日が土曜日に重なる年は休日数が増えにくく、年末年始休暇や夏季休暇の設定によって年間休日は大きく変動します。求人票や就業規則の数字を確認するときは、何を休日に含めているかをそろえて比較してください。

項目 年間休日に含める例
週休日 土曜、日曜、シフト上の固定休日
祝日 国民の祝日、振替休日、国民の休日
会社休日 夏季休暇、年末年始休暇、創立記念日
原則含めない日 年次有給休暇、欠勤、個人ごとの休職日

年間休日日数の計算方法

年間休日日数は、対象期間の中で休日として扱う日を重複なく数えます。基本式は「毎週の休日 + 祝日・振替休日 + 会社休日」です。ただし、祝日が土曜日や日曜日と重なる場合は同じ日を2日分として数えません。

休日の区分 入力・確認方法 間違えやすい点
毎週の休日 土日休み、日月休みなど曜日を選択 「週休2日制」と「完全週休2日制」は同じとは限らない
祝日・振替休日 日本の祝日を休日にする設定を有効化 週休日と重なる祝日は二重計上しない
会社休日 年末年始、夏季休暇、創立記念日を日付で追加 有給休暇や欠勤日は通常、年間休日に含めない

会社の年間休日を計算するときは、求人票の数字だけでなく、就業規則や会社カレンダーに記載された休日を同じ条件で入力してください。給与計算や有給休暇の区分まで確認する場合は、年間所定労働日数計算ツールで勤務日数も確認できます。

年間休日の計算例

土日休みのみ

2026年を土日休みだけで数えると、週休日は104日です。祝日や会社休日を含めない、もっとも単純な確認方法です。

土日祝休み

土日と日本の祝日・振替休日を休日にすると、祝日が土日と重なる分は二重計上されません。祝日数だけを足すより実務に近い結果になります。

会社休日込み

夏季休暇や年末年始休暇を追加すると、求人票で見かける年間休日120日前後の条件を再現しやすくなります。

2026年度の年間休日数を調べる手順

2026年度の年間休日数を確認したい場合は、集計期間で「年度（4月1日〜翌年3月31日）」を選び、対象年を2026にします。2026年4月1日から2027年3月31日までの土日、祝日、振替休日、会社休日を同じ条件で数えられます。

確認したい条件 入力する設定 見る結果
2026年の暦年休日 対象年：2026、集計期間：暦年 2026年1月1日〜12月31日の年間休日
2026年度の休日 対象年：2026、集計期間：年度 2026年4月1日〜2027年3月31日の年間休日
会社独自の年間休日 会社休日欄に夏季休暇・年末年始を追加 求人票や就業規則に近い休日数

祝日は内閣府が公表する国民の祝日を基準に扱います。会社休日やシフト休は企業ごとに異なるため、就業規則や年間カレンダーと照合してください。

年間休日と年間労働日数の見方

確認したいこと 見るべき数字 注意点
求人票の休日数が妥当か 年間休日 有給休暇を年間休日に含めていないか確認します。
給与計算や月平均稼働日 年間労働日数、平均月間労働日数 会社休日やシフト休を同じ条件で入力します。
1日の所定労働時間との整合性 年間労働日数 × 1日の所定労働時間 法定労働時間や変形労働時間制の扱いは就業規則と労使協定を確認します。

参考：内閣府「国民の祝日について」、厚生労働省「労働時間・休日」、厚生労働省「就労条件総合調査」

年間休日105日・120日・平均を見るときの注意

求人票や会社カレンダーでは、年間休日105日、110日、120日以上といった表記がよく使われます。数字だけを見るのではなく、土日祝日、夏季休暇、年末年始休暇、会社指定休日がどこまで含まれているかを確認すると、実際の働き方を比較しやすくなります。

休日数の目安よくある前提確認したいポイント
年間休日105日前後週休2日制や変形労働時間制で見かけやすい水準1日の所定労働時間、月ごとの休日配分、繁忙期の扱いを確認
年間休日120日前後土日祝日休み、または会社休日を加えた条件で多い水準祝日が出勤日になるか、年末年始・夏季休暇を含むか確認
平均との比較業種、企業規模、雇用区分で差が出やすい平均だけで判断せず、給与締め期間や勤務日数の実態も見る

年間休日から月ごとの勤務予定を見たい場合は、勤務日数計算ツールで対象期間を月単位にして確認できます。

関連ツール

所定労働日数計算

計算期間内の所定労働日数、年間休日、月別内訳をさらに詳しく確認できます。

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営業日計算

開始日から終了日までの営業日数や、何営業日後・何営業日前の日付を確認できます。

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勤務日数計算

任意期間の勤務日数、休日数、月別の勤務予定を確認したい場合に使えます。

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よくある質問

通常、求人票や就業規則でいう年間休日には、会社が全員に定める休日を入れます。年次有給休暇は個人が取得する休暇なので、年間休日とは分けて確認するのが一般的です。

1日8時間、週40時間を前提にすると、年間労働日数の上限を考える目安として105日前後の休日が話題になります。ただし、実際の適法性は勤務時間、変形労働時間制、就業規則、労使協定などで変わります。

年によって変わります。土日が104日または105日前後あり、そこに土日と重ならない祝日・振替休日を加えます。年末年始や夏季休暇を会社休日に入れると、さらに増えます。

毎週の休日曜日が決まっているシフトなら計算できます。曜日が固定されない場合は、確定した勤務表の休日を会社休日として入力するか、勤務日数計算ツールで期間ごとに確認してください。

土曜日を休日にしている場合、祝日が土曜日と重なっても休日は1日として数えます。日曜日に祝日が重なった場合は、祝日法に基づく振替休日を休日として扱います。

一般に年度は2026年4月1日から2027年3月31日までです。このページでは集計期間を「年度」にすると、その期間の土日、祝日、会社休日をまとめて確認できます。

土日祝日休みに近い働き方では見かけやすい水準です。ただし祝日出勤、夏季休暇、年末年始休暇、会社指定休日の扱いで実感は変わります。求人票を見るときは、年間休日数とあわせて週休パターンや所定労働時間も確認してください。

平均は参考になりますが、業種、会社規模、雇用区分、変形労働時間制の有無で差があります。休日数だけでなく、年間労働日数、1日の所定労働時間、有給休暇の取得しやすさも合わせて見ると判断しやすくなります。